アップルは2日、前日の米国スペシャルイベントで公開された第4世代のiPod touchを日本国内でも発表した。価格は、8GBモデルが20,900円、32GBモデルが27,800円、64GBモデルが36,800円。出荷開始は来週以降順次となっており、9月2日17時時点でApple Online Storeには出荷予定として「2-3週」と記載されている。

新型iPod touchは、これまでの4倍以上の解像度となる960×480ドットの表示が可能なRetinaディスプレイを搭載。326ppiという高いピクセル密度で、よりシャープで滑らかな表示が行えるようになった。ディスプレイサイズは対角3.5インチ。コアチップは、パフォーマンスが高くパワー効率にすぐれたA4チップを搭載している。これはiPad/iPhone 4に搭載されているのと同じチップだ。

また、前面にFaceTime対応のカメラを装備してビデオ通話を行えるようにし、バックカメラでは720p HD(最大30fps)のHDビデオの撮影が行えるようになった。iPhoneアプリのiMovie(600円)を利用すれば、ムービークリップの合成やトランジション・テーマの追加などもiPod touch上で行える。

FaceTimeによるビデオ通話は、第4世代iPod touch同士の間だけでなく、iPhone 4との間でも行える
バックカメラでは720pのHDビデオを撮影可能。電子メールへの添付やYouTubeへのアップロードにも対応する

米国スペシャルイベントでも言及されていたとおり、iPod touchは現在もっとも成功した携帯ゲーム機であるとも言える。iOS 4.1の「Game Center」は、そんなiPod touchのゲーミング環境をさらに広げるものだ

搭載のiOSは、同じスペシャルイベントで発表されたiOS 4.1。iOS 4.1にはソーシャルゲーミングネットワーク「Game Center」が搭載されており、A4チップの性能とともに快適なゲーム環境を提供する。なお、第2世代/第3世代のiPod touchのユーザーは、来週以降に予定されている無償アップデートにより、iOS 4.1をインストールすることができる。

その他の機能としては、Nike+iPod標準対応、3軸ジャイロスコープ/加速度センサー/環境光センサー搭載など。ワイヤレス通信はIEEE802.11b/g/n対応(802.11nは2.4GHzのみ)、Bluetooth 2.1+EDR対応。バッテリ駆動時間は、音楽再生で最大40時間、ビデオ再生で7時間。

PCとの接続インタフェースはUSB 2.0。動作環境は、Windows XP(SP3以降)/Vista/7、Mac OS X v10.5.8以降で、いずれもiTunes 10が必要となる。サイズ・重量は、W58.9×D7.2×H111mm、重量101g。

Apple – iPod

まずはカメラロールから写真を選びます。

選んだ写真のリスト。
右の矢印をタップして次の画面で枚数を選択をします。

「ご注文リスト」の編集を選ぶと、選んだ写真の削除も出来ます。
一通り写真を選び終わったら右下の注文するをタップします。

ご注文者情報が表示されます。
基本情報はiPhoneから自動入力されますが、もちろん変更することも出来ます。

確認画面では写真のサイズ、枚数、支払い方法、配送方法、また、プリント代金、送料、お届け先が表示されます。
表示内容が正しいことを確認し、右上のアップロードボタンをタップすると、写真のアップロードがはじまります。

3Gだと、物凄く時間がかかるため、Wi-Fi 環境でのアップロードをお勧めします！

アップロードが完了すると注文完了。たったこれだけで注文出来てしまいました。
写真屋さんに行かなくても、PCに繋いでブラウザから注文・・・も面倒になるくらい簡単です。

お支払いはゆうちょ銀行の電信扱いも対応しています。

実は写真も既に届いているのですが、写真のレビューは次回！！

ダウンロードはこちらから。
5円プリント

今月から、営業部門やプロモーション部門、役員などに約150台のテスト導入をスタート。効果を検証した上で11年度からの本格導入を目指す。

タッチパネルによる直感的な操作を生かしたプレゼンテーションや商品カタログ閲覧、クラウドと連携させたシンクライアント環境＆PCレス化、経営会議など主要会議のペーパーレス化などに活用。導入で生じる課題の解決を顧客向けサービス開発に役立てる。

コクヨ株式会社（本社：大阪市／社長：黒田 章裕）は、多機能情報端末を活用したサービス開発に向け、グループ会社への「iPad」導入を開始します。

「iPad」は、タッチパネル方式で直感的に操作でき、コンテンツもスムーズに拡大縮小できます。この機能を、動画や3Dイメージなどを用いたプレゼンテーションに活用することで、顧客への説明をより充実させることができると期待しています。また、クラウドとの親和性を活かしてシンクライアント環境を構築することで、セキュリティの向上を図るとともに、顧客に対するより迅速な情報提供を目指します。

この他、経営会議等の主要な会議をペーパーレス化することで、運営の効率化と印刷経費の削減が可能になります。また、当グループが展開するオフィス兼ショールーム「ライブオフィス」の案内用端末として活用することで、顧客に対する説明の充実を図っていきます。さらに将来的には、仕入先、販売店、さらには顧客との間で、それぞれにとっての利便性を考えたツールとして活用することを検討していきます。

先ず本年中に、営業部門やプロモーション部門、ボードメンバーなど、試行部門へ約150台をテスト導入します。そして効果検証を行った上で、来年度から年間約1,500台の本格導入を目指します。

コクヨグループでは、これまでも次世代を見据えた働き方、オフィスのあり方を追求、提案してきました。今回の「iPad」の導入では、次世代オフィス環境の創造に向けて、その積極的な活用を通じて自らの働き方を変革するとともに、変革の過程で生じる様々な課題解決を顧客へのサービス提供につなげていきます。

■導入の目的：
多機能情報端末を活用した新たな働き方を追及するとともに、それを踏まえた新規サービスを開発、顧客への提供を行う。

■導入時期・規模：
2010年8月～ テスト導入開始 約150台
2011年 本格導入 約1,500台

■活用方法：
1）動画や3Dイメージなど活かした訴求力のあるプレゼンテーション
2）シンクライアント環境構築による営業社員のPCレス化、顧客対応の迅速化
3）画面に触れてページをめくる感覚で、しかも場所を選ばずに閲覧できる商品カタログ
4）経営会議をはじめ、主要な会議のペーパーレス化
5）軽量、大画面、操作性のよいタッチパネルといった特長を活かしたライブオフィスの案内用端末

コクヨ – プレスリリース

ITmedia News

Appleの広報担当Steve Dowling氏はMark Papermaster氏の退任を認め、Bob Mansfield氏が後任に就いたと明らかにした。Mark Papermaster氏の退社の理由は語らなかった。

このニュースは初めNew York Timesが報じた。

Appleは6月にiPhone 4をリリースし、同製品はすぐにヒットした。だが、同製品を特定の方法で持つと受信感度が悪くなるという報告が広まり、アナリストは品質についてのAppleの世評が危機にさらされると警告した。

この問題は雪だるま式に大きくなり、Appleの評判を落とす恐れが出てきたため、同社はこの件に対処するべく記者会見を開かざるを得なかった。同社のスティーブ・ジョブズCEOは、iPhone 4に問題はないというスタンスを貫き、他社のスマートフォンにも受信感度の問題はあると主張した。

Mark Papermaster氏は7月16日のこの会見には出席していなかった。後任のBob Mansfield氏は現在、Macのハードウェアエンジニアリングを監督している。

「Bob Mansfield氏は既に、A4プロセッサやRetinaディスプレイ、タッチスクリーンなど、iPhoneとiPod touchの主要技術の多くを開発したグループを管理している」とSteve Dowling氏は言う。

Appleは2008年11月にMark Papermaster氏をIBMから引き抜いた。同氏はIBMに25年勤めていた。

IBMは、Mark Papermaster氏は退職後1年間は競合他社に勤めないと約束していたとして、同氏とAppleを相手取り訴訟を起こした。

米連邦裁判所は初め同氏がAppleで働くことを禁じていたが、訴訟は終結し、同氏は2009年4月からAppleで働き始めた。

ITmedia

純利益が約3割減となった要因としては、2月にヤフーへソフトバンクIDCを売却したことが国税局から税務目的だと指摘され、追徴課税を247億円支払ったためだ。これに対しソフトバンク代表取締役社長の孫正義氏は、あくまでもヤフーのクラウドへの展開やサービス増強のためにデータセンターを売却したと強調する。

「国税局の指摘は全くの的外れ。IT業界の常識から逸脱した見方であり、世界中から笑われてしまう。日本の国税局は遅れているということを明確に指摘したい」と国税局を強く批判し、支払った247億円については「後で戻ってくるお金だと思っている」とコメントした。

移動通信事業での営業利益は前年同期比70％増の1026億円となり、四半期ベースで4期連続の最高益となった。純増契約数も前年から倍増し約70万契約、ARPU（ユーザー1人あたりの月額利用額）もデータARPUが増加したことで260円のプラスとなった。

2010年度は設備投資にも注力する。2010年3月末での基地局数は約6万だったが、ユーザーからの電波状況改善を求める声に応えるため、2011年3月末までに倍の約12万まで増やすという。「世界的に見ても1年で基地局を倍増した例はあまり聞かないが、ソフトバンクでは積極的に進めていく。そのために機材の調達や場所の確保も進めている」（孫氏）。

また、ソフトバンクがChina Mobileらと設立した合弁会社「JIL」は、7月よりNTTドコモなどが参画する「WAC」と協力体制になる。今後は、WACを通じて約30億人（JILとWACの参画各社の契約数の合計）に向けた新サービスを世界の主要な携帯電話事業者と共に開発していく。孫氏は「WACの主要メンバーとして積極的にリードしていく」と意気込みを語った。

CNET Japan

新会社は「ジンガジャパン」という名称。日本のソーシャルゲームプラットフォーム向けに、PC/携帯電話向けゲームを年内に投入する計画だ。プラットフォームが対応次第、iPhone/iPadゲームも提供したい考えだ。

Zyngaは2007年の創業以来、急成長を続け、世界最大級のソーシャルアプリプロバイダー(SAP)となっている。Facebook(世界5億ユーザー)向けアプリで人気上位を独占。月間アクティブユーザー数は2億3000万人に上り、一番人気の農場ゲーム「FarmVille」は6200万ユーザーが利用しているという。

ソフトバンクはZyngaに1億5000万ドル(約137億円)を出資。ジンガジャパンは、両社の折半出資となる。新会社のCEOには、Zyngaのロバート・ゴールドバーグ氏が就任する予定だ。

年内に、国内の複数のソーシャルアプリプラットフォームにソーシャルゲームを投入するとしており、mixiやGREE、モバゲータウン(Yahoo!モバゲー)などに、PC/携帯電話向けゲームを提供していくとみられる。「iPhone/iPadにも対応していきたい」としており、プラットフォームの対応にあわせてiPhone/iPadゲームを投入していきたい考えだ。

ソフトバンクは米国のソーシャルゲーム大手RockYouにも出資。RockYouと合弁で昨年2月、日本法人ロックユーアジアを設立し、日本や韓国、中国向けにソーシャルゲームを提供している。

ITmedia News

Lunascapeは、同社のiPhone/iPadアプリ開発参入第一弾の製品となる。iPadで快適なタブブラウジングを可能にすることをコンセプトに、同社のWindows用ブラウザにおける経験を活かして開発された。タブや主な操作ボタンを画面の下側に配置したことで、iPadを自然に持った状態で快適なタブブラウジングが行える。

タブは最大6個。iLunascapeでは非アクティブのタブも動作しているため、YouTube動画を再生しながら別のタブを閲覧するといったことが可能。タブを切り替えるたびに再読み込みが発生することもない。ページのキャプチャ機能を備えているので、画像として保存しておけば通信不可の環境でもWebページにあった情報を参照できる。

ユーザーインターフェースは、iPadの操作スタイルを考慮し、タブやボタンなどを下部にまとめた。ボタンの表示は、iPadユーザーが必ずしもITに詳しくないことを考慮してアイコン＋文字の表示を採用。タブが常に表示されているため、自分が見ているページを把握しやすい。その一方で、アドレスバーや検索ボックスは上部に配置し、iPad標準のブラウザであるSafariとの親和性を図っている。

「iLunascape」の使用イメージ。iPadで自然な操作を行えるようにするため、タブやボタンは下部にまとめられている
なお、iLunascapeは今後のバージョンアップを予定しており、開発状況を「Lunascape開発日誌」というサイトで公開している。また、Twitterでハッシュタグ「#ilunascape」を付けてツイートを投稿することにより、要望・フィードバックを届けることも可能。Lunascapeでは、必ずしもすべてに回答・返信するわけではないが、前述のハッシュタグ付きで投稿されたツイートはすべて確認するとしている。

マイコミジャーナル

同局は7月26日、コピープロテクトの回避・解除を禁止する「デジタルミレニアム著作権法(DMCA)」の新たな適用除外項目を明らかにした。同局は3年に1度DMCAを見直し、技術の変化などに応じて適用除外項目を加えている。

これまでは、iPhoneを脱獄させてアップルの公式サービス「アップストア」で提供していないアプリをダウンロードできるようにする行為は、法に触れる可能性があった。DMCAでは著作物(この場合はiPhoneのiOS)の利用管理のための「技術的措置」の迂回を禁じており、ユーザーが同法に違反した場合、アップルは2500ドルの罰金命令を要求できる権利があった。

実際にはアップルがiPhoneユーザーに対する罰金を請求したことはまだないが、同社は昨年、脱獄行為をDMCAの適用除外とすることに反対する意見を提出していた。

今回の見直しで除外対象と定められた項目には、「ユーザーが合法的に入手したアプリケーションを携帯電話で実行できるようにする」目的でプロテクトを解除する行為が含まれている。つまり、非公認アプリを実行するためにiPhoneをJailbreakすることはDMCAに反しないということだ。

さらに、「合法的に入手した映画DVDのプロテクトを解除して、映像の一部を教育目的やドキュメンタリー、非営利の動画などに利用する」「セキュリティテストや脆弱性修正のためにビデオゲームのロックを外す」「電子書籍の読み上げ防止機能の解除」「使えなくなった古いドングル(製造が終了していたり代替品が手に入らない場合)の無効化」も除外項目として挙げられている。電子書籍の読み上げ防止機能の解除は、視覚障害者団体が要望していた項目という。

アップルの広報は、著作権局の決定について「アップルは常にiPhoneの素晴らしい体験を保証することを目指してきた。脱獄させればユーザー体験が著しく悪化しかねない」「ユーザーの大多数は自分のiPhoneを脱獄させたりはしない」とコメントした。

著作権局はさらに、ユーザーが携帯電話会社を変更するため手持ちの携帯電話に手を加えることを認めた2006年の条項も再承認し、適用除外項目を拡大した。これまでは、電話会社を変更するためのファームウェア更新のみが認められていたが、今回はソフトウェアに手を加えることも認める条項が加わった。つまり、米国のiPhoneユーザーは、AT&T以外の回線を利用するためのソフトウェアを合法的にダウンロードできることになる。

著作権局はDMCAの適用除外条項について3年ごとに見直しを行っている。同法の適用除外条項は、この見直しで更新されなければ失効する。

ITmedia News
CNN.co.jp

「ソフトケース ストラップスタイル for iPhone 4」は、ストラップホールがあり、好みのストラップが付けられるiPhone 4専用ケース。耐久性の高い熱可塑性ポリウレタン素材を使用し、ケース表面にカット加工を施したのが特徴。色は、ジュエルブラック、ジュエルイエロー、ジュエルグリーン、ジュエルピンク、ジュエルレッド、ジュエルブルーの6種類。液晶保護シール、クリーニングクロスも付属する。

「ハードケース for iPhone 4」は、約0.8mmから1.2mmのポリカーボネート樹脂素材を使った薄型のケース。色は、クリア、クリアブラック、ラバーホワイト、ラバーブラック、ラバーピンク、ラバーレッド、ラバーブルー、ラバーグリーンの8種類。クリアとクリアブラック以外には、特殊なラバーコーティングを施している。液晶保護シールとクリーニングクロスも同梱されている。

各商品は家電量販店ほか、同社のオンラインショップ「SoftBank SELECTIONオンラインショップ」などを通じて販売される。

マイコミジャーナル

同店では、Appleに頼らずに「自主修理」するためのiPhone 3G/GS用などの保守パーツをApple非公認で多数販売しているが、今回これのiPhone 4版を入手、その中に「ホワイトモデル用」があったのだという。

これら「保守パーツ」を利用した場合は「改造」とみなされ、Appleの保証対象外になってしまうが、少なくともバックプレートは「ホワイトモデル化」できることになる。

ただし、同店が販売している保守パーツには、今のところ前面パネルはない（ブラック/ホワイトとも）。
このため、「手持ちのブラックモデルを換装してホワイトモデルに仕立てる」といったことは、まだできない状態だ。

また、実際の装着にはiPhone 4の分解も必要になる。保証外になる点を含め「ホワイトモデル化」へのハードルはかなり高いといわざるを得ないが、「ホワイト待ち」な向きには非常に気になるアイテムといえるだろう。

なお、同店が扱っているこのほかの保守パーツは液晶パネルが9,980円、シャーシにあたる「中間板＋中間枠」が12,800円、バッテリが3,980円、Dockコネクタが2,480円、バックプレートのブラックタイプが3,980円。

AKIBA PC Hotline!